こんにちは！
株式会社ANスタッフの西野です。
前回は気候変動イニシアティブについて話をしました。
気候変動イニシアティブは、気候変動対策に積極的に取り組む企業や自治体、NGOなどの情報発信や意見交換を強化するためのネットワークです。
こうした気候変動イニシアティブの設立の1つのきっかけとなったのは、『1.5°C特別報告書』という報告書でした。この1.5℃報告書が世界の地球温暖化対策における重要な報告書になるので、今日はそのお話をしていけたらと思います😄
1.5°C特別報告書
現在、地球温暖化が世界的な脅威となっています。人間の活動によって、世界全体の平均気温の上昇は2017年時点で産業革命前と比べて約1.0°Cとなっており、現在の度合いで温暖化が進行すれば、2030〜52年の間に1.5°Cに達する可能性が高いとされています。
温暖化の影響により、台風やハリケーンなど異常気象が頻繁に起こってたり、海面上昇による北極の海氷減少なども発生しており、、移住を余儀なくされる人々も出てきています。
そこで、パリ協定は世界全体の平均気温の上昇を産業革命以前に比べて2°Cより十分低く保つとともに、1.5°Cに抑える努力を追求することを示しました。
そして、パリ協定は気候変動に関する政府間パネル（IPCC）に対し、1.5°Cの地球温暖化による影響と、そこに至る温室効果ガスの排出経路について特別報告書の作成を要請し、2018年10月に取りまとめました。それが「1.5°C特別報告書」というものです。
※IPCCとは・・・
人為起源による気候変化、影響、適応及び緩和方策に関し、科学的、技術的、社会経済学的な見地から包括的な評価を行うことを目的として、1988 年に国連環境計画（UNEP）と世界気象機関（WMO）により設立された組織。
パリ協定が示した2℃と1.5℃には、生態系や人間システムへの影響、強い降水現象（豪雨）の発生確率に違いがみられ、いくつかの地域では干ばつと降水不足の発生確率の増加率に違いがあると予測されてます。
具体的な違いとしては、2100年までの海面水位の上昇が1.5°C上昇の場合は、2°C上昇の場合よりも約0.1m低く抑えることができます。
地球温暖化を抑制していくためには、温室効果ガス排出削減していく必要があります。
その対策として、電源の非化石化、ガスへの燃料転換、省エネルギーなどの取り組みをすることなどが必要となります。
まとめ
これから、地球の未来のため、私たちの生活のために温室効果ガスを減少させていく必要があります。
温室効果ガス削減のため、国や企業が積極的に行っている取り組みを今後も紹介していけたらと思います。
私たち個人としても温室効果ガス削減のために出来ることは、例えばエアコンの設定温度を、夏は少し高めに28℃、冬は少し低めの20℃にすることやこまめに電気を消すという小さなことでも取り組めるので私自身も取り組んでいきます✨
次回については、別のSDGsの関連用語について書いていきます。
それでは、また次回のブログで。
